２０２０年の妄想ブログ：
オリンピックを間近に控えているが、昨年あたりから徐々に家電量販店のテレビ売り場が縮小してたというニュースが流れていた。先日、某量販店でチラッと売り場を見たとき、そんなに変わってなかったけどなぁと思っていたら、そのカラクリが分かった。正確には、一部のテレビがチューナーなしの「モニター」に置き換わったのだった。
モニターといっても、見た目はテレビと同じでリモコンもついている。ただし、テレビと異なり、地上波やＢＳ/CSの番組の代わりに、ネットにつなげて、YouTubeなどの動画投稿サービスやNetflixやamazonプライムなどのビデオ配信サービスが見れるようになっているのだ。もちろん、各社とも４Ｋ動画にも対応して、映像性能は「テレビ」とほとんど同じなのだ。
しかし、よくよく見ると、これらモニターを販売しているメーカーは海外ブランドばかりで、日本のメジャーテレビメーカーがひとつも入っていなかった。その理由らしきものが、今週の某週刊誌のスクープで説明されていた。どうやら、このモニターは受信設備を持っていないので、某国営放送に受信料を払わなくて良いのだ。そのような理由で受信料集金人に、うちにあるのはテレビでなくモニターなので対象外ですと答える人が増加。某国営放送では前年比で１０％ほど収入が減ったそうだ。一方、日本の家電メーカーは業務用機材や映像研究などで某国営放送とおつきあいがあるため、「忖度」して「モニター」分野の参入にストップをかけていたそうだ。
とはいうものの、ほとんどのモニターで「TVerサービス」にも対応しているので、民放の面白い番組の８割くらいは見ることができるのだ。となると、今後、さらに「テレビ」離れが進み、国内メーカもそろそろ方針転換を考えているそうだ。そんな流れを受け、いずれ某国営放送の存続問題に関わるのではということで、国会議員を巻き込んで対策委員会が設置されるとか。
なお、もっと深刻なのはテレビ関連の雑誌。紙媒体の縮小も加わわり、廃刊間近という噂が立っている。本当、今に番組表という言葉も死語になってしまうかもしれませんね。
